老人ホームの種類

老人ホームには多くの種類や形態があります。
同じ種類や形態であってもさまざまな特徴があり、対象としている高齢者も大きく異なります。

提供されるサービスは、介護などの生活支援や心理療法などの認知症ケア、リハビリテーションや医療的ケアなどがあり、提供されるサービスの種類、サービスの質や量もまちまちです。

1. 年金などの所得や資産で変わる介護保険サービス費や軽減措置
2. 対象としている介護の状態・認知症・医学管理などの入居条件
3. 提供される介護・看護・医療・リハビリなどのサービスの種類

「住居費」「食費」は、ほとんどの施設で全額自己負担になりますが、年金などの所得や預貯金によって自己負担が軽減される負担限度額認定制度があります。
この制度は、特別養護老人ホーム・介護老人保健施設・介護医療院などで利用でき、介護保険サービスだけでなく、住まい部分の「住居費」「食費」にも負担軽減が受けられます。

介護サービスの自己負担には、年金などの所得に応じて超過分が払い戻される高額介護サービス費制度があります。
特別養護老人ホーム・介護老人保健施設ではおむつ代などの生活にかかる費用が含まれ、年金が少ない方が安心してお暮らしいただけます。
運営には職員数や有資格者の割合などの細かい定めがあります。

負担限度額認定制度の利用はできませんが、介護保険サービスと住まいを一体で提供する施設として、グループホーム、有料老人ホーム (介護付きの施設)、サービス付き高齢者向け住宅 (介護付きの施設)、ケアハウス (介護付きの施設)などがあります。

介護サービスの自己負担には、年金などの所得に応じて超過分が払い戻される高額介護サービス費制度があります。
年金が比較的ある方に向いています。
運営には職員数や有資格者の割合などの細かい定めがあります。

負担限度額認定制度の利用はできませんが、介護保険サービスと住まいが分離され、外部の介護保険サービスが利用できる施設としては、有料老人ホーム (外部サービスを利用できる施設)、サービス付き高齢者向け住宅 (外部サービスを利用できる施設)、ケアハウス (外部サービスを利用できる施設) などがあります。
個別リハビリテーションなど、必要な外部サービスを選ぶことができ、年金が比較的ある方に向いています。

介護サービスの自己負担には、年金などの所得に応じて超過分が払い戻される高額介護サービス費制度があります。
施設には職員数や有資格者の割合などの定めがない一方、心理療法などの認知症ケアに特徴がある施設、リハビリテーションや医療的ケアを積極的に提供する施設など、介護だけでなくリハビリテーションや医学管理、さらにはターミナルケアをおこなう施設、インフォーマルサービスを充実させた施設などがあります。

有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅などの居住系施設を選ぶには、サービスが選べなかったり、サービスを最低限に絞った施設があったり、専門的な知識と経験が問われてきます。
多様性があるからこそ、ニーズにあった最適な暮らしにつながることが期待されます。

老人ホームには多くの種類や形態があります。
年金などの所得や預貯金により住まいの負担が軽減される施設があったり、医療ニーズやリハビリニーズが満たされない施設があったりします。

生活の質を高めるインフォーマルサービスを充実させた施設がある一方、最低限のサービスに絞った施設をよく見聞きします。
介護費用は「人生の3大支出」のひとつといわれ、介護保険だけでなく社会保障制度で受けられる補助や助成の活用も重要な選択肢です。

老人ホームを選ぶには、専門的な知識と経験が問われ、ご本人にあった介護施設を選べるかどうかでご家族の今後の暮らしにも大きな影響が生じます。

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